タイ高専の現状と課題

タイ高専の現状と課題

国立高等専門学校機構本部 国際企画課 水野 康平


 タイ高専プロジェクトとは、2019年にバンコク市内に開設した2高専、計6学科を専攻科を含めて設立する事業の一部をJICA円借款事業として、高専機構が2030年まで支援するプロジェクトのことです。本プロジェクトの現状と課題をインターネット上に公開されている資料を基に、機構としてではなく私個人の見解として、今後の日本の教育システムの海外への展開のための研究に役立てる目的で解説したいと思います。

タイ高専プロジェクトの構想と準備
 プロジェクトの起ち上げの経緯を理解するのに役立つ資料として、以下のJICA報告書があります(1)。
 「タイ王国 タイ国産業人材育成ニーズに関する情報収集・確認調査 報告書」(JICA, 2018)

 この402ページに及ぶ報告書は、タイにおける産業人材育成についての教育課題を以下の5項目として定義した上で(第2章)、日本からの潜在的な支援のあり方を考察しています。

1.基礎学力(特に数学、理科)
2.基礎的な技能スキル
3.語学力(英語)
4.雇用に必要な一般能力(問題解決能力、チームワーク、創造性、コミュニケーション等)
5.無遅刻・無欠勤、勤勉などの規律

 その具体的な支援主体となり得る国内リソースとして、日本国内の工学部のある30大学と13高専を調査した結果が示されています(第5章)。この章は、高専がタイの潜在的支援主体としてもっとも適している、と結論づける内容となっています。たとえば、「協力可能性」を比較した一覧表では、教員の現地派遣について、「1週間~3ヶ月の大学で、派遣時期の書いていない大学は夏季休暇中のみ派遣可。高専の場合は、高専理事長が必要と認めれば5年の休職による派遣が可能。」などと記されています。さらに、具体的に高専が支援をした場合のモデル案が示されています。この報告書が実際のプロジェクトとリンクしていると考えられる妥当な理由は、この報告書が出されてから6ヶ月後に開校することとなるタイ高専の現地受け入れ機関となったキングモンクット工科大学の名前が具体的なキャンパス名(3つあるうちの2つ、すなわち、ラカバン校(KMITL)とトンブリ校(KMUTT))とともに実際の通りに記載されているところです。さらに、そのモデル案の内容は、現在のタイ高専プロジェクトの主な要素をほぼすべて含んでいます。
つまり、以下の5項目です。

1. 奨学金制度
2. 高専教員の現地派遣
3. 5年一貫カリキュラムの導入
4. 準学士制度の導入
5. 日本高専への編入学

 この報告書の出される2018年前後の関係者の動きは(2,3)、当時、高専機構本部事務局次長だった大村氏がJASSOのウェブマガジンに掲載しているので(4)、それを以下に年表形式でまとめてみます。

2018年4月 ティラキアット・タイ教育大臣、東京高専を視察
2018年5月 タイ教育省の職業教育委員会事務局(OVEC)事務局長、基礎教育委員会事務局(OBEC)事務局長、科学教育振興研究所(IPST)所長ほか、タイ教育省幹部、東京高専と仙台高専を視察
2018年8月 丹羽秀樹文部科学副大臣がタイを訪問、タイ高専創設の覚書に署名
2019年5月 キングモンクット工科大学ラカバン校(KMITL)にKOSEN-KMITL開校
2019年9月 タイ政府「タイ高専イニシアティブプロジェクト」を円借款事業として閣議決定
2020年6月 キングモンクット工科大学トンブリ校(KMUTT)にKOSEN KMUTT開校

 タイ高専イニシアティブプロジェクトは、日本政府からの円借款事業としてタイ政府で閣議決定され、プロジェクトのオーガナイザーをJICAが務め、高専教育を提供するプロバイダーとして高専機構が、2030年までの10年間の教育移植プロジェクトをタイ政府と契約して2019年にはじまりました(円借款契約は2020年から)。そして、その移植プログラムは、上記の5つのメイン事業で成り立っています。

 ここで、5年間で一貫システムとしての高専を海外へ展開するとき、その国での教育機関としての定義、つまり、初等・中等・高等教育の別や専門教育機関として職業訓練校とのちがいなど、法的な定義を含む教育制度上の位置付けに苦労することになります。たとえば、高専は高等教育機関だ、と言いますが、学位を出せない高等教育機関って何なんですか?ということを説明しなければなりません。しかし、これは容易ではありません。つまり、「3.準学士制度の導入」は容易ではありません。

高専の「準学士」
 高専機構本部のHPには、準学士について、以下のように記されています(5)。

「称号 高等専門学校卒業生は、準学士と称することができる。」
「学位 専攻科を修了した学生は大学改革支援・学位授与機構の審査を経て、学士の学位を取得できる。」 

 知っていなければ気づくことはできませんが、高専の5年間教育課程卒業では、学位は取得できず、「準学士」という「称号」が与えられるだけである、ということを、このHPでは簡潔かつ控えめに説明しているのです。「準学士」が学位ではなく、称号であることが具体的に何か問題になることがあるでしょうか?ある高専生がアメリカの大学へ進学したときに、高専の5年課程を卒業して「準学士」という学位を取得した、と思っていたら違った、ということに気づいたことをHP上で記事にしています(6)。以下のように当事者目線でわかりやすく説明されています。

  準学士は学位ではない
   みなさんご存知の通り,高専本科の卒業式で卒業証書をもらうと,そこには「準学士と称することを認める」ということが書かれています.英語では準学士のことを「Associate」なんて言ったりしますね.これは短期大学を卒業するのと同等,なんていう話をどこかで聞いたことがあるかもしれません.しかし残念なことに,これはあくまで日本国内での話です.正確には,高専本科卒業でもらえる準学士はいわゆる学位(Degree)ではなく,あくまで卒業した高専から授与される「称号」です.このため学位記をもらうことはできません.ちなみに短大を卒業するともらえる「短期大学士」は法的に認められた学位であり,学位記をもらうことができます.なんだか不思議な制度ですね.
   さてこれが出願にどう影響してくるかですが,自身の経歴を記入する際に,高専本科卒で学位有りということを記入してしまうと,後で大学側から学位記(Diploma)を提出するように要求される可能性があります.もちろんそのようなものは高専本科卒ではありませんから,提出することはできません.
                                        高専からの大学院留学


 高専を海外に展開するとき、この学生個人に起こったことと同じことが海外高専にも起こります。つまり、具体的な教育プログラム「5年一貫カリキュラムの導入」と「準学士制度の導入」は、表裏一体であり、制度がなければ、上記の学生のようにはじかれます。

ゆるやかに連携した第3期教育システム
 ところで、学位制度では規格外でうまく説明できない高専制度ですが、その中身は、海外の人の目には、どのように映るのでしょうか?高専をとても高く評価するOECD(経済協力開発機構)の記事を2つ紹介したいと思います(7, 8)。

   (日本に4,000超の第3期教育機関が乱立しても全体として国益につながらないことを指摘した後)
    高専はその例外です。国立高専機構を通じて効果的に計画・調整され、高い質の保証、革新的な教育法、利害関係者(特に雇用者)のニーズへの配慮、幅広い地理的広がりなどを兼ね備えています。また、伝統的に社会経済的に恵まれない家庭の子どもたち(低所得者層、農村部出身者など)に、高等教育を受ける機会を提供しています。これらのカレッジの成功は、国レベルの計画性と、地方レベルの運営の自律性、市場への対応力との融合に負うところが大きいと私たちは考えています。
                       (中略)
    日本は、北米や欧州と比較して、伝統的に職業further教育と高等higher教育の区別を曖昧にしてきましたが、一方で、職業教育と学際的教育のプログラムと資格の間に、ある程度の区別を残してきました(現在では曖昧になりつつある)。このため、日本の16 歳以降の教育は、高等教育との区別が決定的な特徴であるというよりは、むしろ、ゆるやかに連携したloosely articulated第3期教育システムとなっています。
                       ‘OECD Review of Tertiary Education JAPAN’(2009)

 高等教育とゆるやかに連携した第3期教育システムである高専は、欧米のモダンな教育理論家には、理想的に映ることがあるようです。もう一つの記事は、OECDのAndreas Schleicher教育・技能局局長が、2018年に東京高専を視察した際、その感想をOECD公式ブログに掲載したものです。

    先週、谷口功理事長に東京のキャンパスを案内してもらいましたが、私の学校訪問の中で、最も印象的なものの一つでした。一見すると、専門学校のようなキャンパスですが、多くの学習が、実践的、共同的、プロジェクトベースで行われています。実践的な学習というと学問的に厳密でないカリキュラムを連想する人もいるかも知れませんが、高専は全く違いました。
                       (中略)
    高専の特徴は、教室での学習と実践的なプロジェクトベースの学習が融合していることです。学習は教科横断的かつ学生中心で行われ、教師は主に、コーチcoaches、指導者mentors、進行役facilitators、評価役evaluatorsとなります。現在、世界中の多くの学校で流行っている1週間だけのプロジェクトとは異なり、高専生は、通常、数年間かけて大きなアイデアを実現するために取り組みます。
                           ‘OECD Education and Skills Today’(2018)

 高専を海外へ導入したいと考えて、理解しようとするとき、学内の教育コンテンツに目が行きがちですが、それは、導入する人間の都合に過ぎないと思います。高専の大切な特徴は、その地理的配置による学生の特質や地域産業、地域社会とのつながりが前提としてあり、その上で、カリキュラムの一貫性があることです。学問的に比較的厳密に設計されたテーマがあり(そのテーマは、卒業論文研究として具体的に指定されたものだけでなく、高学年になったらそういうことをするという雰囲気が低学年のうちに学内にあるということも含めて)、それを数年間かけてしっかりとプロジェクトとして学生主体に実施するところであり、これを16-17歳、高校課程の後半くらいのときから始めて、受験勉強などで途切れることなく、20歳手前の10代のうちに継続してできるところです。また、高専の「学生主体」ということを何か学生が授業中に頻繁にプレゼンをするとか、コンテストに参加するとか、教育手法的に解釈されることがありますが、そうではなく、学生のキャリアパスが企業への就職というかたちで最低限保障されていることだと私個人は考えています。つまり、コンテスト参加やプレゼンは主体的になったことの結果であって、将来の身分が最低限保障されてはじめて、そのような活動に時間と労力を割く具体的な自由度、アルバイト時間を減じて課外活動に集中しようとする意思、が生まれることが大切です。
 これらの高専の特徴を踏まえて、タイ高専における「5年一貫カリキュラムの導入」の現状を見てみたいと思います。

タイ高専のカリキュラム
 タイ高専は、キングモンクット工科大学の2校にそれぞれ付属する形で開校しましたが、この2校はこのプロジェクトにおいては、様々な理由で別組織です。キングモンクット工科大学は、1971年に、トンブリ技術大学、ノースバンコク技術大学、ノンタブリ通信大学の3校が統合されて、キングモンクット工科大学として設立されましたが、1986年には、各キャンパスが独立した大学形態をとるようになり、トンブリ校は、King Mongkut’s University of Technology Thonburi (KMUTT)として、ラカバン校は、King Mongkut's Institute of Technology Ladkrabang (KMITL)として、ノースバンコック校は、King Mongkut’s University of Technology North Bangkok (KMUTNB)として独立しています。このうち、前者2校にKOSEN KMUTTとKOSEN-KMITLが設置されました。このような経緯で、この2校のタイ高専も別組織であり、中身も運営もまったく異なることを先に指摘しておきます。そこで、本稿では、2校のうち、よりタイ人により主体的に運営されているKOSEN KMUTTのカリキュラムをとり上げて、高専を含む日本独自の教育システムを海外へ展開するときに、どのような課題があるのかを解説したいと思います。

KOSEN KMUTTのカリキュラム(9, 10)
 KOSEN KMUTTには、2020年に開学したAutomation学科があり、2022年にはBio-engineering学科、2024年にはAgri-engineering学科が開設する予定です。現在は、新校舎が建設中であり(写真)、KMUTTに付属するスーパーサイエンスハイスクールの‘Engineering Science Classroom’ (ESC)に間借りする形で運営されています。Automation学科のカリキュラムの特徴を見ていきたいと思います。


 まず、図に見られる5年一貫のカリキュラムを表す図には、‘Year Learning Outcome’と記されており、Outcome based Educationが全面に打ち出されているのが特徴です。これは、OBECの資料にもあるように(11)、タイ教育省が推進する方向性を反映していると思われます。ここで、注目すべきは、最初の3年間が枠で括られていますが、これは、カリキュラムが、最初の3年間で完結しており、5年一貫ではないことを意味しています。5年一貫の高専が法制化されていない現状では、4,5年生のカリキュラムもHPに公開されていません。
 科目についての説明では、3つのカテゴリーがあり、それぞれKOS(KOSENの略)、AUT(Automationの略)、COM(Communicationの略)ですが、KOSの内容は、一般科目の理科、AUTは、専門科目ですが、Automation学科が目指すのは、様々な製造工程のオートメーション化に必要な分野であり、機械工学、電気電子工学、情報工学が融合した専門科目構成になっています。日本高専からAutomation学科に派遣されている日本人教員によると、高専のモデルコアカリキュラム(MCC)の融合複合学科構成で言うところの機械/電気複合融合学科の構成に近いが、それとも異なっており、たとえば、情報系科目が多いなどの特徴があります。

 

付属高校ESCの教育手法 Story based learning
 ESCは、タイ全国に展開する新しい教育理論を実験的にとり入れたスーパーサイエンスハイスクールです。その教育手法の特徴は、Outcome based教育であることと、‘Story-based learning’という授業の組み立て方にあります(12)。

   Story-based learning
    ESCでは、生物、化学はもちろん、科学や美術などの特定の授業はありません。すべての学習トピックは、6つの一般的なトピックに分類された「ストーリー」に統合されています。ストーリーは、石器時代から現代までの文明の歴史に基づきデザインされています。この6つのトピックで、科学、芸術、文化の相互作用を学び、その結果、人類の知識が進化していくことを学びます。数学は、あらゆる問題解決に不可欠なツールとして採用されています。プロジェクトやチームワークは、学習の重要な部分として強調されています。
                                         ESCのHPより抜粋

 ストーリーに合わせて科目の専門性が変化するので、ビッグバンから始まるストーリーには、物理学の週もあれば、元素を学ぶ化学の週もあります。そのため、1月半毎に時間割を組み直すという作業が行われます。このようなおそらくは欧米に起源のある先進的な教育理論を大胆に取り入れて実践しているのがKOSEN KMUTTの特徴となっています。

 

少ない単位数とセルフラーニング
 KOSEN KMUTTは、まだ、3年目を迎えたところで、そのカリキュラムと新しい教育手法の効果が検証されるには、時間がかかりますが、Automation学科のカリキュラムについては、その構造上の問題点がいくつか日本人派遣教員によって指摘されており、修正の動きがあります。簡単に修正と言いますが、日本の場合、教育課程表は入学前に学生と交わす契約的な意味合いが強く、学生が入学後に簡単に変えられるものではありませんが、タイでは変更可能です。
 たとえば、一般科目としての数学が少なく、KOSEN KMUTTの3学年には、7.0単位(3.5(1年)+3.5(2年)+0(3年))しかなく、これは日本高専(概ね18単位(各学年6.0×3))の半分以下でした。すると、必然的に専門科目で本来必要とされる数学の学習項目が欠けたまま専門科目に突入することとなり、問題視されました。たとえば、線形代数(行列など)を教える時間数が2年生までにないと、3年生にはじまるフーリエ変換を用いた専門科目に対応できない、微積分をやる前にラプラス変換をすることはできないなどが指摘されました。また、全体として専門科目が少なく、暫定版5年カリキュラムで84単位しかなく、これは日本の設置基準が要求する82単位にすれすれであり、問題視されていますが、タイ高専が法制化されていない現状では、これらはあくまで日本高専を基準にした観点に過ぎないと捉えられる可能性もあります。
 Outcome based educationとStory-based learningは、ともに一つの理念を共有しており、私個人の理解では、詰め込み型をやめて、セルフラーニングを推奨するというもののようです。原理やコンセプトを提示して、後は、本人の主体的な学びにゆだねることのようです。一方、高専の単位数と履修内容の多さと難しさは、おそらく、普通高校課程の教員と学生からは、詰め込み過ぎに見えるかも知れません。

プロジェクトの今後
 プロジェクトの当初から、タイ高専から、高専教育を再現できるマテリアルを残して欲しいとの要望を受けていましたが、日本側では、高専標準教科書というものはないと断ったうえで、若いタイ人教員を授業参観させて、日本人が模範授業をやって見せて教育法を教授するというスタイルをとってきました。ところが、プロジェクトがはじまって3年が経ち、日本人教員は2年間で交替する、若いタイ人教員はいい職があればいつでも辞めてしまう、という状況が見えてきたとき、マンツーマンで人を育てるという手法が、その国の社会情勢と職業観に必ずしも合致しないのであれば、より柔軟な教育移植法が求められるのではないか、という議論も必要になってきていると私個人は考えています。
 また、大臣をはじめとするプロジェクトのステークホルダーの多くが数年で交替してしまう状況で、5年一貫教育課程の制度化を含めて多くのことを、ESCのような既存の競合する教育制度の中で合意形成を経て達成するためには、より戦略的な移植プログラムが必要になるのではないかとも思います。たとえば、高専教育の豊富な実習や卒研などの特徴的なプロジェクトは4,5年生の高学年にはじまりますが、もし最初の3年間を切り取って見てみれば、実質、詰め込みの多い高校のようなものです。日本では、長期的な政策が緻密に設計されて、その通りに実行されるかも知れませんが、海外でそうでない場合、最初の1~3年の間に高専教育の特徴的な過程を先んじて導入することも必要かも知れません。
また、高専の海外展開についての国内の理解を得ることもますます重要になっています。その意味で、プロジェクトが10年後の高専の新しい姿を見せるようなものになって欲しいと心より祈っています。

 

参考文献
1. 「タイ王国 タイ国産業人材育成ニーズに関する情報収集・確認調査 報告書」(JICA, 2018)
12331583.pdf (jica.go.jp)
2. タイ教育大臣ティラキアット氏仙台高専訪問(2018/5/18)
タイ王国教育大臣が広瀬キャンパスを視察されました – 仙台高等専門学校 (sendai-nct.ac.jp)
3. IPSTによるタイ高専MoC調印式の記事(2018/12/14)
Activities - Memorandum of Cooperation (MoC) of Thai - KOSEN Project, 14 December 2018 (ipst.ac.th)
4. KOSENの海外展開(2020/7)大村浩志
日本型高専教育制度(KOSEN)の国際展開 (jasso.go.jp)
5. 高専機構本部 学位について
国立高等専門学校の学校制度上の特色 (kosen-k.go.jp)
6. Purdue University留学生のHP
学位の取り扱い - Tomohiro Arakawa (tarakawa.net)
7. ‘OECD Review of Tertiary Education JAPAN’(2009)
OECD Reviews of Tertiary Education : OECD Reviews of Tertiary Education: Japan
8. OECD教育技能局長の記事(2018)
How Japan’s Kosen schools are creating a new generation of innovators - OECD Education and Skills Today (oecdedutoday.com)
9. Curriculum KOSEN-KMITL
http://www.kosen.kmitl.ac.th/en/home/75/course_syllabus
http://www.kosen.kmitl.ac.th/en/home/2/course_syllabus
10. Curriculum KOSEN KMUTT
https://www.kmutt.ac.th/GiftEd/view/en/kosen
11. Competency based education in Thailand
แนวคิดกรอบหลักสูตร การศึกษาขั้นพื้นฐาน พ.ศ. .... (unesco.org)
12. KMUTT付属高校ESC
ห้องเรียน วิศว์-วิทย์ มจธ. | ESC: Engineering and Science Classroom (kmutt.ac.th)